TOP > 模擬問題

模擬問題

模擬問題(1級)

模擬問題(1級) 模擬問題(3級・2級)

設問1

イギリスで第1号の登録商標となったビールブランド名を答えよ。

⇩解答と解説⇩

正解:Bass(バス)

解説:

「バス ペールエール」と言えば、ラベルになっているレッド・トライアングル。 7 day steroid pack buy online
このレッド・トライアングルがイギリスの商標第1号です。
「バス ペールエール」は英国王室御用達でイギリスを代表するブランド。タイタニック号に積まれていたとも言われており、明治時代の日本にも輸入されていたブランドです。

設問2

ビールの主原料の一つであるホップにまつわる史実として、正しいものを次の選択肢より選べ。

  • (1)イギリスではホップを原料として使用したものをエール、ホップを使用しないものをビールと呼んで区別する時代があった。
  • (2)1872(明治5)年、岩手県でトーマス・アンチセルにより野生のホップが発見された。
  • (3)14~15世紀のハンブルグでは、ハンザ同盟による交易拡大に伴ってホップを使用した高品質なビールの醸造が浸透し、グルートを使用したビールは衰退していった。
  • (4)8世紀にはヨーロッパでホップが栽培されており、ビールのためにホップが使用された記録は、ビール純粋令発布直前の15世紀末に初めて現れる。
⇩解答と解説⇩

正解:(3)

解説:

ハンザ同盟は、中世後期に北ドイツを中心にバルト海沿岸から内陸の諸都市まで結んだ経済的な都市同盟。ビールの輸出には大量生産、長距離輸送に耐えうる品質が必要だったことから、ホップを使ったビールが浸透していく事となった。

設問3

現在の日本の酒税法では、発泡酒の製造免許を取得するために必要な年間最低製造数量を何klと定めているか答えよ。

⇩解答と解説⇩

正解:6kl

解説:

ビール製造免許の取得に必要な年間最低製造数量は60klであるが、発泡酒の製造免許の取得に必要な年間最低製造数量は6klと1/10となっている。このため、店内に醸造設備を置くブルーパブでは、発泡酒の製造免許を得て開業している店もみられます。

設問4

明治時代、日本麦酒の社長を務め、日本初のビヤホールを銀座にオープンさせるなど経営手腕を発揮した人物で、後年「東洋のビール王」とも呼ばれた人物名を答えよ。

⇩解答と解説⇩

正解:馬越恭平

解説:

1906年(明治39年)、馬越は、日本麦酒・札幌麦酒・大阪麦酒の3社を合併し圧倒的な市場占有率を誇る大日本麦酒株式会社を設立しました。また積極的な海外進出を図るなどし「東洋のビール王」と呼ばれるようになりました。

設問5

1994年(平成6年)の規制緩和による地ビール解禁で最初に出来た2社のビールメーカー名をそれぞれ答えよ。

⇩解答と解説⇩

正解:オホーツクビール / エチゴビール

解説:

「地ビール解禁」により、ビールの製造免許に必要な年間最低製造量は2,000klから60klに引き下げられました。これを受け最初に認可されたのが北海道のオホーツクビールと新潟のエチゴビールの2社になります。terazosin pharmacy online uk

設問6

Tripel Hop 2013」に使用されたホップで、1984年に日本で開発されたホップの名前を次の選択肢より選べ。

  • (1)フラノローラ
  • (2)ゴールデンスター
  • (3)ソラチエース
  • (4)フラノビューティー
⇩解答と解説⇩

正解:(3)ソラチエース

解説:

ソラチエースはサッポロビールが開発したホップで、ビールにレモンや松(針葉樹、森林)のような特徴ある香りを与えるといわれています。ちなみに「ソラチ」はこのホップが開発された地名(北海道空知郡上富良野町)に由来しています。日本で開発された品種ですが、アメリカのワシントン州やオレゴン州などで栽培され、IPAの原料としてよく用いられています。

設問7

ビールの発酵に関する説明として誤っているものを次の選択肢より選べ。

  • (1)ビールの発酵工程において、酵母は出芽により増殖する
  • (2)麦汁を発酵させる前、酸素を供給するのは酵母の増殖を促進するためである
  • (3)日本の酒税法では、ビール醸造に乳酸発酵を用いることは認められていない
  • (4)ビールの発酵工程では、酢酸エチル・酢酸イソアミル・カプロン酸エチルなど、芳香性のエステル成分が生成される
⇩解答と解説⇩

正解:(3)日本の酒税法では、ビール醸造に乳酸発酵を用いることは認められていない

解説:

酒税法で単に「発酵」といった場合、アルコール発酵のことを指します。しかし、ビール醸造に乳酸発酵を用いることが禁止されているわけではありません。

© General Incorporated Association of Japan Beer Culture Study